TOP » 関西でエレベーター点検を行う「大阪エレベーター」 » 【関西】エレベーター点検・リニューアル(マンション、ビル、工場、倉庫等)のきっかけ
マンションやビルに設置されているエレベーターは、年月とともに少しずつ劣化していきます。エレベーター点検や修理などのメンテナンスは、エレベーターの耐用年数を延ばすため、そして何より利用者の命を守るための重要な作業です。それでは、エレベーターのリニューアルを行う時期はいつ頃が適切なのでしょうか。
こちらでは、関西エリアのエレベーター点検・保守会社大阪エレベーターが、エレベーターのリニューアルを考えるきっかけやエレベーターの耐用年数についてご紹介します。関西でエレベーター点検・保守会社をお探しの方はぜひ参考になさってください。
エレベーターのリニューアルを考えるのは、どのようなきっかけがあるのでしょうか。こちらでは、3つの具体例をご紹介します。
◇エレベーターの経年劣化
エレベーターには、修理や交換の目安となる耐用年数が設定されています。しかし、エレベーターの経年劣化によって、耐用年数に達していなくても何らかの不具合やトラブルが発生する可能性があります。トラブルが頻発する場合はリニューアルを考えるべきでしょう。
◇エレベーター部品の製造中止
エレベーターに使われている部品がメーカー都合で製造中止になることもあります。その場合は部品交換といった修理対応ができないため、思い切ってリニューアルに踏み切るきっかけとなるでしょう。
◇長期修繕計画に記載される修繕時期
分譲マンションの場合、管理組合によってマンションの性能を維持するための長期的な修繕計画が作成されています。エレベーターの修理や取り替えのほか、外壁塗装や屋根塗装、防水工事を実施する目安の時期が記載されており、この時期を目安にリニューアルを考えるケースもあるでしょう。
関西のエレベーター点検や故障修理なら、大阪エレベーターが対応致します。マンション、ビル、工場、倉庫等のご利用者様の命をお預かりする責任を持ち、常に高い意識を持ってエレベーター点検や修理対応をしております。
エレベーターをリニューアルする時期としてひとつの目安になるのが、エレベーターの耐用年数です。耐用年数とは、機械や設備などが使用に耐えられる年数、もしくは減価償却期間を算定する基準として法令で定められている年数をいいます。
税法上の資産価値として、国税庁が明示するエレベーターの法定耐用年数は17年です。ただし、エレベーター点検やメンテナンスがしっかりと行われていれば、法定耐用年数である17年で寿命を迎えることはほとんどありません。
また、国土交通省による「長期修繕計画に関するガイドライン」では、エレベーターの補修時期は15年、取り替え時期は30年を目安としています。さらに、エレベーターの物理的な寿命を表す計画耐用年数では、25年間が使用の目安となっています。
エレベーターの耐用年数は、専門の技術者による定期的なエレベーター点検やメンテナンスによって引き延ばすことが可能です。
関西エリアのエレベーター点検・保守を行う大阪エレベーターでは、24時間365日サポート体制を整えております。エレベーター点検や保守、修理のほか、すべて取り替える完全リニューアルにも対応致しますので、関西圏にお住まいの方はお気軽にお問い合わせください。
マンション、ビル、工場、倉庫等のエレベーターのリニューアルを考えるきっかけは、エレベーター本体の経年劣化や部品の製造中止、管理組合が定める長期修繕計画の年数などがあげられます。また、エレベーターの耐用年数は税法上では17年、修繕計画のガイドラインでは15年で補修、30年で取り替えと定められています。
関西エリアでエレベーター点検を行う大阪エレベーターは、国家資格を持つプロの技術者がエレベーターや昇降機の点検を徹底的に行います。関西でエレベーター保守会社をお探しなら、大阪エレベーターまでお気軽にお問い合わせください。
会社名 | 株式会社大阪エレベーター |
業務内容 | エレベーター・昇降機のメンテナンス保守業務 |
住所 | 〒547-0012 大阪府大阪市平野区長吉六反4丁目2−56 |
代表者 | 澁谷 亨二 |
TEL | 06-6777-5751 |
FAX | 06-6777-5752 |
URL | https://www.osakaev.net/ |